第1章　序説
　　1.1　刑事訴訟法の意義
　　1.2　刑事訴訟法の目的
　　1.3　基本原則──当事者主義と職権主義
　　1.4　刑事訴訟法の構成
　　1.5　適用範囲・法源等

第2章　手続の流れ・関係者
　　2.1　手続の流れ
　　2.2　手続を担う機関
　　2.3　被告人
　　2.4　弁護人
　　2.5　犯罪被害者
　　2.6　その他の関係者等

第3章　捜査総説
　　3.1　捜査の意義
　　3.2　捜査機関
　　3.3　捜査の条件・構造
　　3.4　捜査の端緒
　　3.5　任意捜査の原則
　　3.6　強制処分法定主義

第4章　証拠の収集（対物的強制処分）
　　4.1　令状主義
　　4.2　捜索・差押え
　　4.3　領置
　　4.4　検証
　　4.5　鑑定
　　4.6　捜索・差押え等の諸問題
　　4.7　証拠収集に対する被疑者側の防御活動

第5章　身柄の拘束（対人的強制処分）
　　5.1　逮捕
　　5.2　勾留
　　5.3　逮捕・勾留の諸問題

第6章　取調べ
　　6.1　任意同行
　　6.2　任意取調べの限界
　　6.3　取調べの意義と自白
　　6.4　被疑者の取調べ
　　6.5　身柄拘束中の取調べ
　　6.6　参考人の取調べ

第7章　被疑者の防御・捜査の終結等
　　7.1　証拠保全
　　7.2　被疑者と弁護人との接見交通権
　　7.3　捜査の終結

第8章　公訴
　　8.1　検察官の起訴独占・国家訴追主義
　　8.2　検察官の訴追裁量
　　8.3　公訴の規制
　　8.4　起訴状一本主義
　　8.5　訴訟条件

第9章　審判の対象
　　9.1　訴因の意義
　　9.2　訴因の特定
　　9.3　訴因の変更
　　9.4　訴因変更の要否（訴因の同一性）
　　9.5　訴因逸脱認定の効果
　　9.6　訴因変更の可否
　　9.7　訴因変更命令
　　9.8　訴因変更命令義務
　　9.9　罰条の変更

第10章　公判手続
　　10.1　公判の基本原則
　　10.2　公判手続
　　10.3　訴訟行為
　　10.4　被告人の出頭確保
　　10.5　公判の準備
　　10.6　公判期日の手続
　　10.7　その他の手続
　　10.8　手続の例外
　　10.9　公判前整理手続等
　　10.10　裁判員裁判
　　10.11　被害者参加制度等
　　10.12　即決裁判手続

第11章　証拠法総論
　　11.1　証拠の意義・種類
　　11.2　証拠能力と証明力
　　11.3　証拠裁判主義
　　11.4　証明の対象・必要
　　11.5　自由心証主義
　　11.6　挙証責任と推定

第12章　証拠法則
　　12.1　関連性
　　12.2　違法収集証拠排除法則
　　12.3　その他の証拠禁止
　　12.4　黙秘権
　　12.5　自白
　　12.6　伝聞法則　　

第13章　公判の裁判
　　13.1　裁判
　　13.2　有罪判決
　　13.3　無罪判決
　　13.4　訴訟費用
　　13.5　裁判の確定力
　　13.6　一事不再理の原則──二重の危険

第14章　救済手続
　　14.1　上訴の制度
　　14.2　非常救済手続

第15章　裁判の執行
　　15.1　刑の執行
　　15.2　裁判の執行に関する救済の申立

巻末資料
事項索引
判例索引